今、私たちが使っている電気は、どのように作られているのでしょうか。
日本では、その8割以上は火力発電によって作られています。
火力発電の基本的な仕組みは石炭や石油や天然ガス等を燃やして、お湯を沸かし、その蒸気の力で蒸気タービンを回転させて電力を発生させます。
やかんでお湯を沸かして、その湯気の力で風車を回すイメージです。
火力発電は、燃料の量を変えることで発電量を調整することができ、季節や時間帯によって変動する電力消費に対応して発電することができるという大きなメリットがあります。
その一方で燃料を燃やすと温室効果ガスが発生し、地球温暖化の悪化を推し進め、さらに燃料となる石炭や石油や天然ガスは、枯渇する危険性があります。
新たな油田やガス田の発見、技術革新によってこの数字が変わっていく可能性はありますが、化石燃料はいつか尽きてしまう「限りある資源」であることに変わりはありません。
そこで、注目を集め始めたのが、自然の恵みを活かした、枯渇しないエネルギー、
「再生可能エネルギー」です。
再生可能エネルギーとは、法律※で「エネルギー源として永続的に利用することができると認められるもの」として、太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱、その他の自然界に存する熱、バイオマスが規定されています。再生可能エネルギーは資源が枯渇せず繰り返し使え、火力発電と比べると、地球温暖化の原因で発電時や熱利用時に排出される二酸化炭素量が少ない優れたエネルギーです。
※ エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律
再生可能エネルギーの普及促進は、世界的に必要なことですが、日本にとっては特に重要と言えます。現在エネルギーの8割以上を占める火力発電の燃料のほとんどを輸入に頼っており、日本のエネルギー自給率は6%と圧倒的な低さです。
さらに、近年、新興国の経済発展などを背景として、世界的にエネルギーの需要が増大しており、また、化石燃料の市場価格が乱高下するなど、エネルギー市場が不安定化し、日本のエネルギー供給に影響を及ぼしかねません。
このような状況の中、エネルギーを安定的かつ適切に供給するためには、資源の枯渇のおそれが少なく、環境への負荷が少ない太陽光やバイオマスといった再生可能エネルギーの導入を一層進めることが必要です。
また、再生可能エネルギーの導入拡大により、環境関連産業の育成や雇用の創出といった経済対策としての効果も期待されます。
